こんにちは、名門学館渡辺です。今日は、２月２５日です。今日から、国公立二次前期試験開始なんですね。３月上旬より順次発表となるなりますが、悔いなく頑張って下さい👍

さて、今日は、以前特集を組んだ難関大学の学校推薦型選抜.総合型選抜を引き続き掲載したいと思います。今回は、旧帝大の一角を締める名古屋大学です。宜しくお願いします。

名古屋大学では、全学部で学校推薦型選抜を行なっており、文学部以外は全学部共通試験を課します。また、工学部電子電気情報工学科、エネルギー理工学科は、女子枠を別枠で設けています。２０２５年からは化学生命工学科及び機械.航空宇宙工学科においても女子枠を導入しています。

何故、難関大学である名古屋大学が学校型選抜を積極的に導入しているのか。それは、各学部共に学校型推薦選抜の入学者の成績が、平均よりもやや上位に位置してる事実があるからだそうです。「共通テストを課しているのは、意欲があっても大学の授業についてこれないと伸びない」からです。ここでも共通テストの学力が重要視されているんですね。

加えて、学校推薦型選抜者と一般選抜者の大学院進学率が理系、文系ともに変わらない事も学校型推薦選抜者の意欲の現れと捉えられています。２０２５年度からは、理学部において名古屋大学として初めて総合型選抜を導入しています。数理学科、物理学科、地球惑星科学科は共通テストを科し、化学科、生命理学科は課していません。これに関しては、今後の生徒の動向により検討して行く予定だとしています。

これからは、「学生指導要領が変わった事で、高校と大学の学びがかなり接近してきているのが現状」です。これからは、生徒の多様性を求めて、一般選抜ではなかなか受験してこない地域の高校から受験してきてほしいと考えているようです。同時に時間をかけて丁寧に受験生を選抜する総合型選抜も拡大していくと予想されます。

多様な受験生確保移行し、そういった学生へチャンスを与えてくれる名古屋大学から目をはなせませんね。次回もまた、他の難関大学を掲載したいと思います。

それでは皆さん、風邪などひかないように😊

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代表：渡辺

 

こんにちは、名門学館代表の渡辺です。２月も後半になり、例年になく寒さも降雪もピークですね。皆さん、お変わりなくお過ごしでしょうか。大学受験も私立大学合格発表が日々、聞こえてくる時期になりました。残すは、国公立前期二次試験受験になりましたね！最後まで健康で頑張って下さい👍

さて、今回は新課程２年目にあたる新高校一年生に焦点をあててみました。高校一年生は、中学から高校移行期にあり、学習内容や生活環境も大きく変化する時期でもあります。現状、地域的に異なる、各高校により実施されている代表的な取り組みを以下のようにまとめてみました。

①学習習慣の確立.基礎学力の定着とA I教材の導入

この時期に学習習慣を学力させ、基礎学力を定着させる事を最重要課題として取り組む高校が圧倒的に多いです。課題や宿題の工夫、小テストの実施、学習計画作成等多様な取り組みがなされています。また、A I教材の導入により、朝学習の時間に英語、数学、国語の基礎学力確認を実施。いわゆる「個別最適学習」の提供。また、某中高一貫校では、卒業生の大学生.大学院生を活用した学習支援を実施し、生徒の質問に答えたり、学習計画見直しを含むきめ細かなサポートをしています。素晴らしい！

②主体性の育成

これは、高校生活を通じた成長の大きなテーマであり、総合的な探求の時間やアクティブラーニング型授業、学校行事等を通じて入学直後から力を入れています。主体性は、大人になっても必要な資質ですね。

③早期の進路意識の形成

総合型選抜.学校推薦型選抜の入学者が増え、今後ますます増えていくと思われます。高校入学直後からオープンキャンパスへの参加、大学調査.職業意識、社会人による講演会等を早期進路意識の道標としている高校も増えてきてます。準備は早い程良いですね。

④問題発見.解決能力の育成／探求学習の推進

新学習指導要領では、探求の見方.考え方を働かせ、横断的.総合的学習を通じて、よりよく課題を解決し、自己の在り方.生き方を考えていく事を目標に「総合的な探求の時間」が作られました。段階的に探求のスキル向上をさせていく事を目標にしています。問題解決能力は以降も、最も重要な部分ですね。

⑤英語運用能力強化

高校新学習指導要領では、「話すこと」「書くこと」「やりとり」「即興性」等のを結びつけた言語活動の充実を目的に、外国語が科目再編されました。小学校三年生から「外国語活動」五年生から「外国語科」が導入され、今後は低学年から英語に触れてきた世代が高校に入学します。また、文科省によると中学生の卒業段階でCEFR  （世界共通.言語共通の言語力枠組）Ａ１（基礎-英検３級レベル）相当以上を達成した生徒の割合は５割を越えているなど、中学英語は確実に向上しています。

以上５項目ですが、新学習指導要領に対応して、高校一年生から学びの目標を設定し、高校側も創意工夫的に実行しているんですね。これからは、色々な課題もあるとおもいます。学校単独や学校の先生だけでは負担増にもなると思われます。外部のアセスメント利用やICT化.システム化等の外部の力も必要になりつつあります。少子化の進行と共に、教育内容も日進月歩で進歩しています。これからのさらなる展開を注視していきたいと思います。では、またの機会まで！😊

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こんにちは、名門学館渡辺です。２月も半ばになり、国公立大学二次試験、私立大学、公立高校入試等入試ラッシュの時期ですね。まさに、これから入試のピークを迎えようとしてます。健康に留意しつつこれまで培った努力を出し切って義務教育９年、高校教育３年の集大成として下さい！応援してます(^^)

今回は、多くの学生に高等教育を受ける機会を与えてくれている「奨学金」に焦点を当てて掲載してみました。

「奨学金」は、経済的負担軽減の為の施策として近年注目が集まっています。国による奨学金事業は、従来から返還義務のある貸与奨学金（有利子、無利子）に加えて、２０２０年４月から「新制度」の高等教育修学支援制度により、返還義務のない給付型奨学金の大幅拡充とともに授業料の減免制度が実施されています。

さらには、２０２４年４月から中間所得層への支援も拡充され、さらには２０２５年からは、多子世帯に対して所得制限を設けず、国が定めた一定の額迄、大学等の入学金.授業料が無償化になります。

また、返還義務のない給付金であっても学業成績などの要件があり、成績が下がった場合には警告があり、その後に支援停止や打ち切りの仕組みもあり、実際に支援継続されない場合もあります。

加えて、約３人に１人が利用していて、基本的に税金で賄われている独立法人日本学生支援機構は貸与奨学金である為に、返還義務があります。返還が奨学生の大きな負担にもつながっています。これに対しては、「減額返還制度」の運用がスタートしています。その他にもセーフティネットになる制度があります。

更に、在学中に授業料を納付せず、卒業後の所得等に応じて後払いできる「授業料後払い制度（大学院修士課程）」や各企業が自社に入社した学生の奨学金を代理返還する「企業等の奨学金返還支援（代理返還）」がスタートしていますよ。

「新制度」の下で、返還義務のない給付奨学金を利用している学生は２０２３年で、約３４万人いて、高等教育機関全体の約１０%にあたります。着実に伸びているようですね(^^)

経済的困難があっても大学進学が十分にできる奨学金制度。魅力的ではありますね。これからは、高校での奨学金説明会にはファイナンシャルプランナーの資格を持つスカラシップアドバイザーの派遣もあり、より活用する学生も増えてくるかと思われます。奨学金の存在を知なかった事で受けられたはずの奨学金を受けられなかった生徒.学生がいないようにしていって欲しいですね😊

皆さんも、様々な奨学金制度がありますので、是非この機会に調べてみていただけたら幸いです。頑張れ！未来を担う若者達👌

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